手取り15万円で一人暮らしするなら?初期費用や家賃を抑えるコツ

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手取り15万円で貯金もない!初期費用を抑えれば一人暮らしは可能

手取り15万でも探せばある
手取り15万でも一人暮らしは始められる

一人暮らしを始めたいけど、給与の手取りが15万円で貯金もない。
「この状況でも一人暮らしできるの?」と不安に思っている人は多いだろう。

結論からいえば、手取り15万円で貯金がなくても、収支をうまくやりくりして一人暮らしを始めることは可能だ。とはいえ、家賃や生活費の支払いに追われて毎月ぎりぎりの生活になるようでは、せっかくの一人暮らしを楽しめない。

手取り15万円でも一人暮らしを無理なく続けるなら、部屋選びが特に重要だ。手取り15万円で貯金がない人に向いている賃貸物件の条件や、物件探しや引越しのポイントについて紹介する。

この記事でわかること
手取り15万円なら家賃の目安は4万円!都心や主要駅から離れた物件を選ぶとよい
家賃や初期費用を抑えるなら、不動産会社の閑散期の4月〜9月を狙うと安くて良い物件に出会える
引越し費用を抑えるなら、「フリー便」や「単身パック」を利用すると10,000円〜15,000円安くなる

このページの目次

手取り15万でも一人暮らしできるのか

手取り15万で一人暮らしするための引越し
手取り15万でも一人暮らしできる?

手取り15万円でも一人暮らしは始められる。ただし、ある程度余裕をもって生活するためには、以下のポイントを押さえる必要がある。

順に紹介していこう。

手取り15万で一人暮らしをするポイント➀:家賃4万円程度の物件を選ぶ

一般的な住居費の目安は収入の3割といわれており、手取り15万円の場合、適正家賃は4万5000円程度になる。

しかしこれから一人暮らしを始めるのであれば、家具・家電の購入費などもろもろの出費があるだろう。また貯金がない状態で急に臨時出費が発生した場合など万一のことも考え、余裕を持って家賃は4万円までに抑えておきたい。

住むエリアによって家賃相場にはかなりの違いがある。たとえば、東京23区ならワンルームで6万円〜11万円が相場だ。1Kや1DKになるとさらに高くなり7万円〜15万円になる。

日本で賃貸物件に入居するには、ほとんどの場合「入居審査」を受ける必要がある。入居審査では、入居希望者の収入額などが考慮され、家賃の支払い能力があるか、その物件に住むにふさわしい人物かが判断されるのだ。

手取り15万円の家賃の目安が4万円ということを考えると、都心や主要駅から離れた物件を選ぶ必要がありそうだ。

手取り15万で一人暮らしをするポイント②:初期費用を準備する

貯金がまったくない場合でも、物件に対する初期費用や引越し費用を準備しなければならない。入居前には敷金や礼金、仲介手数料などまとまったお金が必要になる。

物件の初期費用の内訳と、金額の目安は下記の通り。

  • 敷金…家賃1ヶ月分

部屋を退去する際に原状回復費用に充てるため、管理会社や大家さんに預けておくお金。原状回復に使わなかった場合は戻ってくる。

  • 礼金…家賃1ヶ月分

大家さんにお礼の意味で支払うもの。退去時には返金されない。

  • 前家賃…家賃1ヶ月分

入居する次月の家賃を前払いで支払う。

  • 日割り家賃…÷家賃1ヶ月分÷その月の日数×入居日数

月の途中入居の場合は、1ヶ月のうち入居日からの残日数分を日割りで支払う。

  • 仲介手数料…家賃0.5ヶ月〜1ヶ月分+消費税

物件を仲介してくれた不動産会社に支払う。法律で仲介手数料の上限は貸主と借主の合計が「家賃の1ヶ月分」までと決まっている

  • 火災保険料…1.5万円程度(一人暮らし)

火災や水漏れなどのトラブルに備え、損害保険に加入する。個人で選ぶこともできるが、加入証明が必要になる。

  • 保証料…家賃0.5ヶ月分

万が一家賃を払えなくなった時に備え、家賃保証会社を利用する場合に必要。連帯保証人を立てることができれば不要。

家賃4万円の物件(共益費なし)に入居した場合、実際にかかる初期費用の相場は以下の通りだ。

敷金 40,000円
礼金 40,000円
前家賃 40,000円
仲介手数料 22,000円〜44,000円
火災保険料 15,000円
保証料 20,000円
合計177,000~199,000円

これらの初期費用は一例で、地方によって呼び方が違う場合や、相場が違う場合もある。また、カギの交換や、害虫駆除代などが別途必要な場合もあるので、不動産屋に確認しておくのが良いだろう。

手取り15万で一人暮らしをするポイント③:引越し費用を準備する

入居時には引越し費用も必要だ。

以下の表は単身で荷物が少ない場合の引越し料金の目安なので参考にしてほしい。

平均最安最高
市区町村内(〜15km未満) 37,264円 13,500円100,000円
都府県内(〜50km未満)39,420円15,000円100,000円
同一地方内(〜200km未満)47,857円16,000円100,000円
近隣地方(〜500km未満)56,690円20,000円120,000円
遠方地方(〜500km以上)68,360円20,000円160,000円

この料金は荷物が少なめ(小型トラック1台分)の場合なので、荷物が多くなると2万円〜3万円程度高くなる。楽器など特別な対応が必要な場合は、さらに料金が上乗せされる。また、繁忙期には引っ越し費用の相場が高くなるため要注意だ。

ただ、入居先で家具をすべて買いそろえるのであれば、購入した店から直接配送してもらえる。そのため、実家から持っていくものだけを宅配便で送る程度であれば、引越し費用は数千円程度で済むだろう。

手取り15万で一人暮らしするポイント④:家具家電の購入費を準備する

一人暮らしを始めるとなると、家具や家電が必要になる。まとめて購入するとかなりの金額となるので、事前に用意しておかなければならない。

必要なものは人によって違うが、生活するために最低限必要なものを以下の表にまとめた。

寝具 10,000~20,000円
カーテン 5,000~20,000円
照明器具 3,000~10,000円
冷蔵庫 20,000~40,000円
電子レンジ 10,000円
洗濯機     30,000~40,000円
合計78,000~140,000円

合計すると8万円〜14万円程度はかかってしまう。ただ、これらは新品の値段である。リサイクルショップを利用したり、知り合いに譲ってもらったりすると、出費を抑えることも可能だ。

このほかにも炊飯器や掃除機、ガスコンロなど生活スタイルに応じてそろえていく必要がある。

手取り15万で一人暮らしするポイント④:生活費を節約する

令和2年の総務省統計局の家計調査年報(家系収支編)によると、1世帯あたりの消費支出は1ヶ月平均で150,506円である。

食費 41,373円
家賃 20,950円
水道光熱費11,687円
家具・家事用品 5,393円
被服及び履物 4,910円
保険・医療 7,129円
交通・通信費 18,310円
教育 2円
娯楽交際費 15,867円
その他支出 24,888円
合計15,506円

参考:家計調査年報(家計収支編)2020年(令和2年)Ⅱ総世帯及び単身世帯の家計収支

この統計では、首都圏以外の1世帯も調査対象に含まれるため家賃が20,950円となっている。想定家賃の4万円との差額2万円程度をほかの項目で節約していく必要がある。

節約しやすい食費や交際費などを削っていくことになるだろう。

【手取り15万の一人暮らし】家賃や初期費用を抑えるコツ

家賃だけでなく初期費用も安く抑える
家賃だけでなく初期費用も安く抑える

入居審査に通過するためには、収入額に応じて無理なく支払っていける家賃の物件を選ぶ必要がある。加えて、貯金がないのであれば、できるだけ初期費用がかからない物件を探すことが大切だ。

物件の家賃や初期費用を抑えるにはいくつかのコツがある。それぞれ見ていこう。

家賃・初期費用を抑えるコツ①:不動産会社の閑散期(4月~9月)を狙う

賃貸物件が埋まりやすい就職や入学などのイベントに備えた入居が続く1月から4月上旬までは、不動産会社の繁忙期といわれている。そのため、安くて掘り出し物の良い物件を探すなら閑散期である4月下旬~9月が狙い目だ。じっくり物件を探し、時には家賃交渉もしてできるだけ安い家賃で契約できるようにしよう。

家賃・初期費用を抑えるコツ②:敷金・礼金ゼロ物件を探す

初期費用には敷金、礼金、仲介手数料、前家賃、損害保険料などがある。このうちカットしやすいのは敷金・礼金だ。敷金礼金なし物件にすることで、引越し初期にかかる費用のうち家賃の2~4ヶ月分を節約できる。小まめに物件や不動産会社の情報をチェックしておき、敷金・礼金ゼロの物件を探そう。

ただし、敷金は退去時の修繕など原状回復のために使用されるお金なので、敷金がかからない物件の場合は、退去時の費用負担がどうなるのかを契約前に確認しておこう。

家賃・初期費用を抑えるコツ③:仲介手数料が安い物件を探す

仲介手数料は0.5ヶ月〜1ヶ月分が相場。4万円の家賃であれば2万円も差が出る。物件や仲介業者ごとに設定が異なるので、契約時に確認し、なるべく安い業者を選ぶと良いだろう。

仲介業者がオーナーから仲介手数料を取っている場合、借主に仲介手数料を請求することは手数料の二重取りにあたり、宅建業法違反となる。

業者によっては、当然のように借主に仲介手数料を請求して二重取りをしている場合もあるので、確認が必要だ。

家賃・初期費用を抑えるコツ④:初期費用の内容をしっかり確認する

契約時の初期費用の内容は仲介業者ごとにまちまちだ。仲介業者によってはさまざまな費用を当たり前に請求してくる場合もあるので、初期費用の内容はしっかりと確認した方が良い。以下は入居時に請求される料金の一例である。

  • 害虫駆除費用
  • 排水管クリーニング
  • エアコンクリーニング
  • 消臭除菌施工
  • 光触媒コーティング
  • ハイブリッドコーティング
  • 浴室コーティング
  • 室内消毒料
  • 簡易消火器

これらの費用が通常より高めに請求されていたり、本来請求されるべき内容ではないものが入っていたりする。ただ、必須条件として契約書に設定されている場合もあるので、仲介業者の説明をよく聞いて判断しよう。

家賃・初期費用を抑えるコツ⑤:更新料の有無に気をつける

いくら家賃が安いといっても更新料があると、更新料が一気にかかり、やりくりが難しくなる。物件探しの際は更新料の有無についても必ず確認しておこう。

家賃・初期費用を抑えるコツ➅:お祝い金キャンペーン情報も確認しておく

賃貸物件や不動産会社によっては、賃貸契約をするとお祝い金がもらえるキャンペーンを実施している場合がある。 お祝い金をもらえれば引越し代や家具の購入費に充てることができるため、キャンペーン情報は常に確認しておこう。

家賃・初期費用を抑えるコツ⑦:家具家電は、まずは最低限のものだけをそろえる

家具、家電製品は、まずは生活するうえで最低限必要なものだけそろえよう。寝具、冷蔵庫、電子レンジなどがあれば当面は十分だ。一人暮らしであれば洗濯はコインランドリーで、掃除はフロアワイパーでも当面は対応可能。慣れてきたら必要に応じて徐々に買い足していけば良いだろう。

一人暮らし用の家具、家電製品は地元の掲示板やフリマアプリや、不用品譲渡サイトなどで探せば、不用品として無料で譲ってもらえることが多い。また、リサイクルショップでも格安で販売されているため、ぜひ活用したいところだ。

【手取り15万の一人暮らし】引越し費用を抑えるコツ

探す時期など様々なコツがある
探す時期など様々なコツがある

引越しもうまくすると数万円安くすることも可能だ。次に引越し費用を抑えるコツについて見てみよう。

引越し費用を抑えるコツ①:業者の閑散期や土日祝以外を狙う

不動産会社と同じく、引越し業者も繁忙期と閑散期がある。引越し料金が安くなる時期は10月と12月と1月だ。また、単身の場合もっとも安いのは10月と言われている。

引越し業界の繁忙期は引越しする人が増える3月と4月なので、この時期はできれば避けた方が良いだろう。不動産業者の閑散期4月〜9月を考え合わせると、9月に物件を決めて10月に引越しをするのがベストだといえる。

引越し費用を抑えるコツ②:お得なプランを利用する

引越し業者のお得なプランを利用するのも費用を抑える良い方法だ。

引越しの作業時間を指定せずトラックや作業員の空き状況に合わせる「フリー便」や「高さ170cm×横幅110cm×奥行き100cm」のコンテナボックスに荷物を積み込む「単身パック」などを利用すると、10,000円〜15,000円安くなる。

引越し費用を抑えるコツ➂:自力で引越しをするのもひとつの手

はじめて一人暮らしをする場合、実家から運び込む荷物の量はそこまで多くない場合も多い。引越し代を節約するには、自力で引越しをするのが一番だ。1人では移動が難しい大型家具だけは家族や友人に協力してもらう、バンタイプのレンタカーを借りるなどして、できるだけ引越し代を節約しよう。

手取り15万円でも一人暮らしはできる!工夫して無理のない生活を送ろう

一人暮らしでコツコツ貯金しよう
一人暮らしでコツコツ貯金しよう

一人暮らしというと、引越しや家具の購入などお金がかかるイメージがあり、「貯金できてから始めた方が良いのでは」と思いがちだ。しかし、上述した方法で初期費用や家賃を抑えることができれば貯金ゼロでも一人暮らしを始めることができる。

一人で暮らすことで時間的な余裕が生まれれば、仕事にもプライベートにもより集中できるようになり、生活や気持ちが充実する。また、一人で生活をやりくりしていくことでさまざまな能力が身につき、総合的な生活力が上がる。生活力が上がれば、貯金もしやすくなるはずだ。

文=服部椿(FP2級/主婦ライター)
2022年2月加筆=CHINTAI情報局編集部

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CHINTAI編集部
CHINTAI編集部

1992年創業、お部屋探しや生活の情報を発信してきた株式会社CHINTAIが運営するWebメディア。引越しに関する情報はもちろん、家事や家計、季節の楽しみなど日々を豊かにする知識を調査・ご紹介。
不動産店舗での業務経験者、宅建試験合格者などお部屋探し分野のプロも活躍する編集部が、新生活に役立つ情報をお届けします。

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