築年数の基準とは？古い賃貸物件に入居するメリット・デメリットを解説

賃貸物件の築年数、「古い」とされる基準ってどのくらい？

建物の耐震性を判断したり、家賃を定めるうえで、築年数は重要なポイントになる。

そこで今回は、築年数の見方・考え方や、築年数が古い賃貸物件に入居するメリット・デメリットについて解説していく。引越しを検討している方はぜひチェックしてほしい。

そもそも築年数とは？ 「新築」「築浅」の定義

築年数とは、建物が完成した後どのくらいの年数が経過したかを表す指標である。建築されたばかりの新しい物件のことを「新築」「築浅」、古い物件のことを「築古」と呼ぶ。

なお不動産検索サイト「CHINTAIネット」では、「新築」「築浅」について次の通り定義している。

• 新築…築年数が1年未満で未使用・未入居の物件に表示
• 築浅…新築を除く、完成後3年未満の物件に表示

※完成後1年未満であっても、既に入居・使用済みの物件は「築浅」となる

「築古」については明確な定義・基準はないが、一般的には完成から30年以上経っている物件を指すことが多い。

築年数が「古い」とされるのは何年目から？

賃貸物件の古さ・新しさの感覚は人それぞれ異なる。そのため、何を基準にして「古い」と判断したら良いかわからないという方も多いだろう。

そこで、判断する目安となる築年数の基準について、重視するポイント別にまとめてみた。部屋探しをする際の材料として活用してほしい。

建物や設備の新しさを重視するなら「築3年」以内

ピカピカの新築・築浅物件には、誰しもあこがれる。もし内装・外構ともに新しく、設備も最新のものがそろった物件に住みたいと考えるなら、「築浅」の基準である築3年以内を目安にしよう。

特に劣化が顕著に表れやすいのは、キッチン・浴室・トイレなどの水回り。日常生活のなかで使用頻度が多く、湿気の影響でカビやサビなどが出やすい。築3年以内の物件であれば、まだまだ新品同様にきれいであることが多い。

設備を重視するなら「築10年」以内

IHコンロやモニター付きインターホン、宅配ボックスなどの設備は、一昔前であれば分譲マンションや高級物件にしか付いていなかったが、現在では一般的な賃貸物件にも普及している。こうした設備が充実した物件を求めるなら、築10年以内を基準に探すと良いだろう。

耐震が気になるなら「2000年6月」以降建築の物件

最低限の耐震性を担保しておきたいのなら、「1981年6月」以降に建築された物件を選ぼう。このタイミングで建築基準法が改正されたため、1981年6月以降の建物は新耐震基準で建てられている。2022年4月現在「築40年以下」なら、建物自体の強度を不安に感じる必要はない。

さらに、2000年6月には木造住宅の耐震性についても改正され、地盤に応じた基礎の設計・接合部に金具取り付け・偏りのない耐力壁の配置など、新耐震基準をより強化するバランスの良い家づくりが義務化された。これらの理由から、築年数が21年以内（2022年4月現在）であれば耐震性の高い安全な家に住めるといえる。

同じ築年数でも、耐久年数は建物構造によって異なる

建物の耐久年数は、「木造」「鉄筋コンクリート造」などの構造によって異なる。

耐久年数の目安として、「法定耐用年数」について以下に表でまとめたので参考にしてほしい。

※法定耐用年数とは
建物や設備などの固定資産について、「資産価値がこれくらいの期間でなくなる」と法的に定めた年数のこと。あくまで資産価値を計算するための指標であり、耐用年数＝寿命というわけではないので注意してほしい。

建物構造	目安となる年数
木造	築22年
軽量鉄骨造(厚み3mm以下)	築19年
軽量鉄骨造(厚み4mm以下)	築27年
重量鉄骨造(厚み6mm以上)	築34年
鉄筋コンクリート(RC造)	築47年
鉄骨鉄筋コンクリート(SRC造)	築47年

次のページでは、築年数が古い賃貸物件のメリット・デメリットなどについて解説していく。
ぜひチェックしてみよう！