SOHOって？オフィスとの違いや向いている業種、メリット・デメリット

SOHOってなに？

SOHOという言葉を耳にしたことはあるが、具体的な内容については分からない人も多いのでは？

新型コロナウイルスの影響もあり、テレワークを導入する企業が増えてきている。フリーランスやノマドワーカーなども増えている中、「SOHO」という働き方が注目されている。

SOHO向けの物件などもあり、以前よりは認知度も上がってきたが、そもそもSOHOについてよくわからないという人も少なくないだろう。

今回は、SOHOの定義や、普通のオフィスとの違い、メリット・デメリットを解説していく。

SOHOって？

SOHOとは、「Small Office Home Office」の略語のことであり、小さなオフィスや自宅を仕事場とする働き方だ。場所や時間にとらわれない働き方として注目されており、SOHO可の賃貸物件も存在する。

日本SOHO協会では、「IT（情報通信技術）を活用して自宅や小規模事業所等で仕事を行う独立自営型就労」と定めている。最近急増しているテレワークとの違いは、会社との雇用関係がないという点にある。

SOHO物件とオフィス物件との違いは？

SOHO物件は、住むことを前提とした「居住用」の契約であるのに対し、オフィス物件は「事業用」の契約となる。

居住用と事業用では、それぞれ保険や税金などの金額が異なるほか、住居用の契約では表に看板を出すことができない。また、法人登記ができないことや、郵便受けの表示も制限されることもある。

あくまで住居用の物件なので、不特定多数の人が頻繁に出入りするような職業は認められないことも多い。最初からSOHO用に建てられた物件ばかりとは限らず、一般の住宅をSOHO可にした物件も多く存在するというのが理由だ。

SOHO以外にも、シェアハウスやシェアオフィス、コアワーキングスペースなどの選択肢もある！

働き方の選択肢はさまざま。自分に合ったものを探してみよう！

SOHO以外にも、場所や時間にとらわれない働き方はさまざまな選択肢がある。

シェアハウスとは？

シェアハウスとは、数人程度が同じ場所に住める物件のことである。シェアハウスの条件としては以下のような点がある。

・キッチン・ダイニング・リビング・お風呂・トイレ等が共同利用
・コミュニケーションスペースがある
・自分の部屋は施錠できる
・自分の部屋は個別に契約
・共有スペースは運営業者が管理

契約は物件によって異なるが、通常の賃貸契約やマンスリー契約などがある。共有スペースには、ワークスペースとしても使用でき、インターネット使い放題などの物件が多い。個室にはベッドやテレビなどが設置されている場合もあり、初期費用が抑えてられるのもポイント。

また、在宅ワーカーが多いシェアハウスだと、同じような仲間とコミュニケーションを取ることができる。孤独になりがちな在宅ワーカーにとっては大きなメリットだといえるだろう。

詳しくはこちらの「一緒に暮らそう！ルームシェアとシェアハウスのメリット」で解説しているので、参考にしてほしい。

シェアオフィスとは？

シェアオフィスは、一般的なオフィスに近い。
仕事を行う場所は個室や仕切りがある物件が多く、複数の企業や個人が働く環境を共有するというスタイルだ。

コワーキングスペースとは？

そもそもコワーキングとは、個人事業者や起業家、在宅勤務が許可されている会社員やフリーランスといったように、場所の縛りがない環境で働く人のことを指す。

コワーキングスペースとは、個室や仕切りのあるシェアオフィスと違い、図書館やカフェのようなオープンスペースになっていることが多い。

SOHOに向いている職業にはどんなものがある？

働き方が徐々に変わってきている現在社会の中で注目されているSOHOだが、向いている職業と向かない職業がある。

SOHOに向いている職業

SOHOに向いている職業は、以下のような基本的に人と会うことが少なくパソコン1台あれば成立するような職業だ。

・プログラマー
・エンジニア
・デザイナー
・Web制作
・編集者
・ライター

どの仕事も基本的に個人で行う作業が多く、会社に属さずとも働ける職業だ。ミーティングや納品などもネット上で行うことができるので、自宅や小さなオフィスでも仕事ができる。今後、リモートワークが増えることが予想され、SOHOの認知度もさらに高まるだろう。

CHINTAIネットではSOHO向けの賃貸物件を紹介しているので、興味がある人はチェックしてほしい。

SOHOに向いていない職業

SOHOに向いていない職業は、以下のような対面でのコミュニケーションが必要な職業。

・飲食業
・販売業
・美容室
・営業職

対人の接客が必要な職業や人が多く集まることで成立するような職業は、SOHOには向いていない。
SOHOではないが、飲食業に限っては、宅配サービスの拡によって、最小限の店舗でも出店できるなどの変化がある。このことから、今までの働き方自体が変わってきているといえる。

SOHOのメリット・デメリット

まだまだわからないことも多いSOHO。実際にメリット・デメリットにはどのようなものがあるのか見ていこう。

SOHOのメリット①：職場の環境や働く時間を自由に選択できる

SOHOは、働く環境や時間なども自由に選択できるのがメリット。また、どこかに出向くことも少なく、物件の場所に関しても比較的自由に選べるので、職種によってはカフェなどで働くことも可能だ。

SOHOのメリット②：オフィス物件に比べて初期費用や家賃が安い

SOHOは基本的に、住宅物件に仕事スペースを作ることになる。什器などの初期投資もほとんどなく、職種によってはデスクと椅子、パソコンがあれば仕事ができてしまう。

物件を借りる初期投資や毎月の家賃もオフィス物件と比べると安いので、経費削減にもつながる。

SOHOのメリット③：寝泊まりができる

SOHO物件は基本的に住居用なので、寝泊まりすることが可能だ。また、一人で仕事する人などは、住居兼用としている人も多い。

SOHOのメリット④：通勤時間がなくなる

住宅兼オフィスとして借りていることも多いので、通勤の必要がなくなる。時間の有効活用もできる、理想的な働き方ともいえるのだ。

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SOHOのデメリット①：自己管理をしなければならない

SOHOのデメリットは、人によっては自己管理が難しいということ。普通のオフィスと違い、上司や同僚から指示を受けることもないので、怠けてしまいがちになることも多い。

また、フリーランスの場合、仕事を受注するのも管理するのもすべて自己責任であり、自分でやらなければいけないことも多い。確定申告などの税金関係なども自分で行う必要があり、税理士などに頼むと費用が発生する。収入面でも安定しないことも多く、精神面での自己管理も必要となってくる。

SOHOのデメリット②：設備や備品を用意する必要がある

会社勤めでは、会社が経費で用意してくれる設備や備品なども自分で用意する必要がある。
しかし、オフィスを借りることに比べれば、用意するものは少ないといえる。

SOHOのデメリット③：不特定多数の人の出入りがある仕事には不向き

SOHO物件は基本的に、普通の住居用の賃貸物件であることがほとんどだ。そのため、不特定多数の人が出入りするような仕事には向いてない。その場合は、小さくてもオフィス物件を借りた方がよいだろう。

SOHOのデメリット④：仕事とプライベートが混同する

住居兼仕事場ということがほとんどであるため、仕事とプライベートが混同しがちになってしまうのは、デメリットのひとつ。SOHO物件として借りるなら、居住空間と仕事スペースをはっきり分けられるような間取りの物件がおすすめ。

まとめ

今後、リモートワークや在宅ワークがさらに普及することが予想される。SOHOについてもより注目が集まるだろう。

SOHO物件で、企業という枠組みにとらわれない働き方を検討する方もどんどん増えている。自分のライフスタイルに合った場所で、今後の働き方を考えてみよう。

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